妊婦健診はいつから何回受ける？費用・補助金・検査内容を徹底解説【2026年版】

妊娠がわかってから、まず気になるのが「妊婦健診っていつから始まるの？」「何回受ければいいの？」という疑問ではないでしょうか。初めての妊娠ならなおさら、健診のスケジュールや費用の見当がつかず、不安を感じるママも多いはずです。

妊婦健診は赤ちゃんとママの健康を守るための大切な機会です。定期的に受診することで、妊娠高血圧症候群や前置胎盤などのリスクを早期に発見でき、安心して出産の日を迎えることにつながります。

この記事では、妊婦健診の回数・スケジュール・検査内容・費用と助成制度・持ち物まで、ママが知りたい情報をまとめました。ぜひ参考にして、健診をスムーズに活用してください。

妊婦健診はいつから始まる？まず何をすればいい？

妊婦健診は、妊娠が確認されたタイミングから始まります。妊娠5〜8週ごろに産婦人科・産科クリニックを受診し、超音波で赤ちゃんの心拍が確認できたら「妊娠確定」です。

その後、市区町村の窓口（または一部の自治体ではオンライン申請）で母子健康手帳を受け取ります。このときに一緒に渡されるのが妊婦健診の助成券（受診票）　です。以降はこの助成券を医療機関に提出しながら定期的に健診を受けていきます。

最初の受診〜母子健康手帳受け取りの流れ

1. 市販の妊娠検査薬で陽性反応が出たら、産婦人科を受診する
2. 超音波検査で胎嚢・心拍を確認し、妊娠週数を確定してもらう
3. 医師から「妊娠届出書」などの書類をもらい、市区町村の窓口へ提出
4. 母子健康手帳と妊婦健診の助成券（受診票）を受け取る
5. 以降は助成券を使って定期的に健診へ通う

妊娠届の提出は、できるだけ妊娠11週以内（妊娠初期）に行うとスムーズです。

妊婦健診の回数とスケジュール（週数別）

厚生労働省の望ましい基準によると、妊婦健診は出産までに14回程度受けることが推奨されています。全国すべての市区町村でこの14回分以上の公費助成が行われています。

出典: 厚生労働省 | 妊婦健康診査の公費負担の状況について

健診の頻度は妊娠週数によって異なります。

妊娠週数	受診頻度の目安	回数（目安）
〜妊娠23週	4週間に1回	約4回
妊娠24〜35週	2週間に1回	約6回
妊娠36週〜出産	1週間に1回	約4回

合計で約14回となります。ただし、双子妊娠・妊娠高血圧症候群・前置胎盤など経過によっては、より頻繁に受診することもあります。担当医の指示を優先してください。

健診スケジュールの例（標準的な場合）

• 妊娠8週ごろ：初回健診（心拍確認・血液検査・子宮頸がん検診など）
• 妊娠12週ごろ：NT（首の後ろのむくみ）確認、血液検査
• 妊娠16〜20週ごろ：胎児の形態確認（大きな器官の発育チェック）
• 妊娠24〜28週ごろ：妊娠糖尿病スクリーニング（血糖検査）
• 妊娠33〜37週ごろ：GBS（B群溶血性レンサ球菌）検査
• 妊娠36週以降：毎週受診、NST（ノンストレステスト）を行う場合も

上記はあくまで一例です。医療機関によってスケジュールが異なる場合があります。

妊婦健診で行われる検査内容

結論から言うと、毎回の健診で必ず行われる「基本検査」と、特定の時期に追加される「追加検査」があります。

毎回行われる基本検査

• 体重測定：急激な体重増加は妊娠高血圧症候群のリスクになることも
• 血圧測定：高血圧のチェック
• 尿検査：尿たんぱく・尿糖の確認
• 腹囲・子宮底長の測定：赤ちゃんの発育の目安
• 浮腫（むくみ）の確認
• 胎児心音の確認（妊娠中期以降）

妊娠初期（〜13週ごろ）に行われる主な検査

検査	内容
超音波（エコー）検査	赤ちゃんの心拍・大きさ・位置の確認
血液型・Rh因子	血液型の確認
血液検査（感染症）	梅毒・HIV・B型肝炎・C型肝炎・風疹抗体など
HTLV-1抗体検査	成人T細胞白血病ウイルスの確認
性器クラミジア検査	赤ちゃんへの産道感染を防ぐため
子宮頸がん検診（細胞診）	子宮頸がんの早期発見
貧血検査（血算）	ヘモグロビン・ヘマトクリット値の確認

妊娠中期以降の主な追加検査

• 妊娠糖尿病スクリーニング（妊娠24〜28週ごろ）：血糖値の検査
• GBS検査（妊娠33〜37週ごろ）：B群溶血性レンサ球菌の保菌確認。赤ちゃんへの感染予防のために重要
• NST（ノンストレステスト）（妊娠後期）：赤ちゃんの心拍変動を確認し、元気かどうかをチェック

これらの検査結果について気になることがあれば、担当の医師・助産師に遠慮なく相談してください。

費用と助成制度：自己負担はいくら？

公費助成の仕組み

妊婦健診の費用は、全市区町村が14回分以上の公費助成を行っています。助成額の全国平均（令和6年度4月）は1人あたり約10万9,730円で、助成券（受診票）を医療機関で使用することで窓口負担を減らすことができます。

出典: 妊婦健康診査の公費負担の状況に係る調査結果について｜こども家庭庁

ただし、自治体によって助成額に差があります。令和6年度の調査では最大の福島県で約13万6,147円、最低の神奈川県で約8万159円と、5万円以上の開きがありました。

自己負担が発生するケース

公費助成でまかなわれない費用については自己負担となります。主な自己負担が発生するケース：

• 助成券の対象外となる追加検査（NIPT・4D超音波など）
• 医療機関独自の診察料・管理料
• 分娩費用（出産育児一時金でカバーできる部分もあり）

2026年の注目動向：自己負担ゼロをめざす法改正

こども家庭庁は2026年1月、妊婦健診の自己負担をゼロにするため、国が「標準額」を示す仕組みを盛り込んだ母子保健法の改正を目指すと報じられています。医療機関や自治体に標準額の勘案を求める努力義務を課す内容で、2026年通常国会での成立をめざすとしています。

出典: 日本経済新聞 | 妊婦健診の自己負担ゼロに、国が「標準額」示す 母子保健法を改正へ

制度の詳細・施行時期は今後確定する予定ですので、最新情報はお住まいの市区町村またはこども家庭庁の公式情報をご確認ください。

確定申告（医療費控除）の活用

妊婦健診の費用は医療費控除の対象となります。1年間に支払った医療費が10万円（または所得の5%）を超える場合、確定申告で控除を受けられます。領収書は必ず保管しておきましょう。

妊婦健診に持っていくもの

毎回の健診に必要な持ち物をまとめました。

毎回必ず持参するもの

• 母子健康手帳
• 妊婦健診の助成券（受診票）※該当回数分
• 健康保険証
• 診察券（医療機関発行）

あると便利なもの

• メモ帳・ペン（医師の説明を記録するため）
• 飲み物・軽食（待ち時間が長い場合）
• 読み物や暇つぶしのもの
• 防寒用の上着（診察室が寒い場合があります）

妊娠初期は特に長時間待つこともあります。体調に合わせて無理のないよう準備してください。気分が悪くなるなど体調が心配なときは、医療機関のスタッフに遠慮なく申し出てください。

妊婦健診でよくある疑問

仕事中に健診を受けるための制度はある？

あります。母性健康管理措置として、妊婦は妊婦健診を受けるための時間を確保するよう、事業主に申し出ることができます（男女雇用機会均等法に基づく措置）。受診のために有給休暇の取得が困難な場合は、会社の担当部署や産業医に相談してみましょう。

パートナーと一緒に健診に行ってもいい？

多くの医療機関で、パートナーの立ち合いを受け付けています。ただし、診察室への入室は制限されることもあるため、事前に医療機関へ確認するとスムーズです。超音波検査の場面で一緒に赤ちゃんを確認できると、パートナーも実感が湧きやすくなりますよ。

転居した場合、助成券はどうなる？

転居先の自治体で新しい助成券に切り替える手続きが必要です。使用済みの助成券数によって対応が変わるため、転居先の市区町村窓口に問い合わせてください。

健診を受けないリスクは？

妊娠高血圧症候群、前置胎盤、胎児の発育不全などは、定期的な健診によって早期発見が可能となる代表的な疾患です。自覚症状がなくても異常が見つかるケースがあるため、定期受診が大切です。体調が悪い・仕事が忙しいなど受診が難しい場合は、医師・助産師に相談して次の受診予定を調整してください。

まとめ

• 妊婦健診は妊娠確定後すぐに始まり、出産までに14回程度の受診が推奨されている
• 受診頻度は週数に応じて変わり、後期（36週〜）は毎週の受診が目安
• 全市区町村で14回分以上の公費助成があり、助成額の全国平均は約10万7,792円（自治体差あり）
• 2026年には妊婦健診の自己負担ゼロをめざす母子保健法改正の動きがある
• 健診では毎回の基本検査に加え、週数に応じたGBS検査・血液検査・NST検査などを実施
• 仕事中に受診しやすくするための母性健康管理措置も活用しよう

妊婦健診は赤ちゃんとママの健康を守る大切な機会です。不安なことや疑問に感じたことは、遠慮せず担当の医師・助産師に相談してください。健診を上手に活用して、安心できる妊娠期間を過ごしましょう。